料金・お支払

本ページでは、自由（保険外）診療の料金についてご説明しています。

＊1 義歯の費用が別途かかります
・インプラントに関する詳細情報はこちらをご覧ください。
・すべて税抜きです。

・矯正に関する詳細情報はこちらをご覧ください。
・すべて税抜きです。

矯正治療は医療費控除の対象になります。

医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。
一年間にかかった医療費が10万円を超える場合には、所得税の一部が還付されます。矯正治療はほとんどのケースで自費治療ですが、発育段階にあるこどもの成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正のように、歯列矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などからみて歯列矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります。
しかし、同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化したりするなどのための費用は、医療費控除の対象になりません。
治療のための通院費も医療費控除の対象になります。
小さいお子さんの通院に付添が必要なときなどは、付添人の交通費も通院費に含まれます。
通院費は、診察券などで通院した日を確認できるようにしておくとともに金額を記録しておくようにしてください。
通院費として認められるのは交通機関などを利用したときの人的役務の提供の対価ですから、例えば、自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代等といったものは、医療費控除の対象になりません。
詳しくは国税庁のホームページをご覧ください。

1. 納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
2. その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。

医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高で200万円)です。医療費控除　＝　実際に支払った医療費の合計額 － 保険金等で補てんされる金額 － 10万円もしくは所得金額の5％のいずれか少ない金額

1. 歯科医師に支払った診療費
2. 通院、入院の為に通常必要な交通費（電車賃、バス代等）ただし、自家用を利用する場合のガソリン代などは対象となりません。
3. 治療の為の医薬品購入費

歯科ローンは、患者が支払うべき治療費を信販会社が立替払をして、その立替分を患者が分割で信販会社に返済していくものです。したがって、信販会社が立替払をした金額は、その患者のその立替払をした年の医療費控除の対象になります。
なお、歯科ローンを利用した場合には、患者の手もとに歯科医の領収書がないことが考えられますが、この場合には、医療費控除を受けるときの添付書類として、歯科ローンの契約書の写しを用意してください。
（注）金利及び手数料相当分は医療費控除の対象になりませんからご注意ください。

医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を提出してください。 その際、医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、提示してください。
また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も付けてください。
還付を受けるために必要なもの

• 確定(還付）申告書（給与所得者は源泉徴収票）

• 領収書（コピーは×）

• 印鑑、銀行等の通帳

※確定（還付）申告書は地元の税務署においてあります。

※申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。ただしサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。

・審美に関する詳細情報はこちらをご覧ください。
・すべて税抜きです。

お支払いは「現金」、または「クレジットカード（準備中）」となります。現金でのお支払いでも分割のご相談を承ります。